８ＫテレビをＰＲするシャープの喜多村和洋・ＴＶシステム事業本部長＝堺市のシャープ本社で２０１８年５月１６日午後３時３７分、加藤美穂子撮影

　シャープの液晶テレビが好調だ。海外を含む販売台数は近年落ち込んでいたが、２０１７年度は１０００万台と１６年度の５４０万台から２倍近くまで回復し、業績の改善に寄与した。引き続き好調を維持できるかは、海外での一層の売り上げ拡大と、超高精細画質の８Ｋ市場の成長がポイントとなる。

「国内では３台に１台の割合でシャープのテレビが売れている」。１６日に堺市で取材に応じたシャープの喜多村和洋・テレビシステム事業本部長は自信をのぞかせた。調査会社ＢＣＮによると、国内の液晶など薄型テレビ市場シェア（台数ベース）はシャープがトップを維持し、１８年４月は３５．７％に達する。

シャープの液晶テレビ販売台数のピークは、地上デジタル放送への移行や家電エコポイント制度の特需があった１０年度の１４８２万台。１１年度以降減少し、１６年度は過去１０年で最低だった。国内市場についてＢＣＮの森英二アナリストは「今後は買い替え時期に入る」と分析。シャープは、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）を活用した商品を展開し、売り上げを伸ばす。

１８年度は、１７年度を超える目標を掲げるが、鍵の一つが海外市場。親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業（台湾）の販売網を活用し、１７年度の売上比率（金額ベース）は海外が８割に達する（１６年度は６割）。喜多村本部長は「中国では低価格商品を中心に売り上げを伸ばした。アジアではモンゴルやミャンマーといった空白市場にも参入したい」と意欲的だ。

中長期的に成長の軸として期待される８Ｋ対応テレビについては、６０型の液晶テレビを秋ごろに発売する。チューナーを内蔵しないモデルでは価格を１００万円以下に抑えたい考えだ。

ただ、市場における８Ｋテレビの割合は「ほとんどない」（森アナリスト）のが現状。昨年発売した８Ｋ対応テレビも昨年度末までの目標の１０００台には届かなかった。森アナリストは「８Ｋテレビを販売しているのはシャープだけで、今後は見通しにくい」と指摘する。【小坂剛志、加藤美穂子】