アメリカのラスベガスでは、国内外のおよそ４０００社が出展する世界最大規模の家電ショー、「ＣＥＳ」が９日から始まります。これを前に、主要メーカーが８日、最先端の製品を現地で相次いで発表し、韓国のサムスンは、インターネットにつながる洗濯機やテレビなどの新製品を発表しました。 また、ソニーは１２年ぶりに販売を再開する犬型のロボット「ａｉｂｏ」を披露しました。

ここ数年、家電ショーでは、自動車メーカーの存在感が急速に高まっていて、日産自動車は、ドライバーの頭を覆うセンサーで脳波を測定して、ハンドルやアクセルの操作などを先読みする技術を披露しました。この技術を用いると実際の動作より０．２秒から０．５秒早くハンドルなどが作動して、人間の反応の遅れを補えるということです。また、自動運転の際には、ドライバー自身が運転しているような、自然な走行を実現できるとしていて、日産総合研究所のルチアン・ギョルゲ氏は、「ドライバーが違和感を感じた場合、その脳波を記録し、次に同じような場面があれば、ドライバーにいちばん合う自動運転を実現できる」と話していました。 また、トヨタ自動車の豊田章男社長は、２０人程度が乗れる箱形の自動運転のコンセプトカーを発表し、２年後の東京オリンピック・パラリンピックで大会関係者の移動に使用することを目指すとアピールしました。

毎年１月にアメリカのラスベガスで開催されるＣＥＳは、最新のテレビやＩＴ技術を企業関係者に披露する場として知られていますが、このところ車のＩＴ化に伴って、自動車が急速に存在感を高めています。このため展示会を主催する団体は、２０１５年に全米家電協会から、全米民生技術協会に名称を変え、家電の見本市を意味する「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」はＣＥＳという略称を正式名称にして、必ずしも家電中心ではなくなりつつある現状に合わせようとしています。主催者によりますと、ことし出展するおよそ４０００社のうち、自動車関連の企業は１７２社で去年より１９％多く、展示面積は２３％増えたということで、世界の自動車メーカーが技術力をアピールする場としてＣＥＳを利用しています。 自動車とＩＴの融合が深まる中、自動車メーカーのみならず多くのＩＴ企業が、「電気自動車」や「自動運転」、「インターネットにつながるコネクテッドカー」、それに１台の車を複数の人で共有することを意味する「ライドシェア」といった自動車関連の言葉を、相次いでキーワードとして打ち出しています。 自動車をめぐっては、ソフトウェアが強みのＩＴ企業と、ハードウェアが得意な既存の自動車メーカーがライバルになろうとしているのです。 ＣＥＳへ初めての出席となるトヨタ自動車の豊田章男社長は８日に行った記者会見で、「競争相手は今や自動車メーカーに限らない。私が気にしているのはグーグルやアップル、それにフェイスブックだ。車メーカーではないが、われわれも創業当初は車を作っていなかった」と述べました。 ＩＴ大手のグーグルは自動運転車の開発部門を「ウェイモ」として独立させ、スマートフォンのアプリを使った配車サービスを世界で手がける「ウーバー」も自動運転の分野に参入するなど競争が激しくなる中、豊田社長はＩＴ企業への警戒感を隠しませんでした。